本書は持続可能な農業と農山村のあり方について、一橋大学大学院経済学研究科を拠点に「自然資源経済論」の10年間の成果にもとづく提言。

地方の「自治力」を高めた骨太で具体的な農業・食料・エネルギー政策を示す。



「農家が消える 自然資源経済論からの提言」

単行本 – 2018/10/17

寺西 俊一 / 石田 信隆 / 山下 英俊

定価: ￥ 3850



1960年と2015年を比較すると、総農家戸数は606万戸から216万戸に、農業就業者数は1196万人から201万人に、農作物作付延べ面積はほぼ半減した。



グローバリズムと成長産業化一辺倒の農業政策を見直す。農業の担い手不足を乗り越える構想と政策。

自治力を高め、地域の価値と「かけがえのないもの」を守る制度づくり。

自然共生型農業の実現のさきに、アジアと連携し、ともに発展する環境共同体を構想する。

持続可能な地域・農業・食料・エネルギー利用の具体的な政策とアジアと連携する環境共同体構想。





目次

まえがき

いま、なぜ自然資源経済論か

歴史的な岐路に立つ農業・農山村

農業・農山村危機の実像とその背景

これからの農業・農山村政策

人間と自然資源のかかわりを再構築する基礎

世界の中の自然資源経条件不利な農業・農山村を支える仕組み──ＥＵとオーストリア

農村景観・農村文化の価値保全

農山村地域からのエネルギー転換

貿易と経済連携への新視角――東アジア地域との共生へ

農業の担い手をどう支えていくか

あとがき





＊＊綺麗ですが中古品に理解ある方のみ検討ください。