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【内容】

日本半導体産業の'過去' '現在' を分析して「未来」を占う

国際技術ジャーナリスト 津田健二 著

さまざまなプレイヤーが蠢く半導体産業

「2023年、米国の半導体企業エヌビディアが時価総額で1兆ドルを達成！」
「半導体受託生産で世界最大手ＴＳＭＣ（台湾積体電路製造）の時価総額が2024年7月に1兆ドル超！」
「経済産業省がＴＳＭＣを熊本県に誘致、本格的な生産を開始！」
「日本政府の肝入りで発足したラピダスははたしてうまくいくのか？」

このように半導体をめぐって、さまざまなプレーヤーたちが蠢いている。
最近は、半導体関連の記事を新聞で見ない日がなくなった。

かつて「産業のコメ」と呼ばれた半導体は、いまや「産業の頭脳」であり、国家にとっては「重要戦略物資」として世界各国がしのぎを削っている。

いまなぜ、ふたたび「半導体」か？

半導体がもてはやされている最大の理由は、生成ＡＩをはじめとするＡＩ（人工知能）の実現に欠かせないからだ。生成ＡＩには成長がこの先10年以上も見込まれており、ＡIには半導体が欠かせない。

量子コンピュータも研究開発されつつあるが、それを制御するのも実は半導体である。

これほどまでに半導体が普及したのは、単なる電子回路の枠を超えて、コンピュータというべき頭脳になったからだ。

半導体は日本経済を救うのか？

翻って、我が国の半導体産業の状況はどうか。

かつて、1980年代には世界の半導体シェアの50％超を占めていた日本の半導体産業は、その後右肩下がりに凋落の一途をたどっている。

その背景には、1986年に制定された日米半導体協定、ファブレス／ファウンドリ型のビジネスモデルへの乗り遅れ、安価な海外半導体メーカーとの競争に敗れたことが原因と言われている。

しかし、はたしてその真相はどこにあるのか？
半導体は失われた30年を経た日本経済を救うのか？

これまで40年の長きにわたり、国内外の半導体産業をめぐって、あまたの関係者に取材を重ねてきた国際技術ジャーナリストが、国内の半導体産業再燃の機運が高まる今、日本の半導体産業の「過去」そして「現在」を分析して「未来」を占う！